今年２月１３日の夜１１時過ぎに福島県沖深さ５５キロメートルを震源地とするマグニチュード７.３の地震が発生し、これは１０年前の東日本大震災の余震と考えられています。
私たちはコロナ禍のためにここ１年以上閉塞感のある生活を余議なくされてきました。
こうした状況下で、大規模地震や風水害など自然災害のことがややもすれば頭から離れてしまい、緊張感が薄れ、コロナ禍だけに危機感を募らせているように思われます。
このコロナ禍の中でも、私たちは自然災害にも正面から向き合う必要があります。それにはまずハザード・マップを手に入れ、ふだんの生活の中で手元に置いて時折目を通すようにしましょう。
ハザード・マップは、皆さんが住む土地の地形や地盤の特徴をもとに、被害想定区域、さらには避難経路や避難場所、防災関係施設の位置などが地図上に詳細に示されているものです。横浜市の場合には各区役所の受付窓口で無料配布していますし、東京都内でも各区役所や市役所から無料で手に入れることが出来ます。
ハザード・マップを手に入れたら、一度それを持参して家族の皆さんと一緒に避難場所や防災施設の位置を確認しながら実際に歩いてみることをお勧めします。
その体験が災害時には必ず役に立つことと思います。
広報委員・NPO法人日本防災環境 山田一廣
